リヤド万博2030とは｜会期・会場・参加国の最新情報

SECTION 01リヤド万博2030の基本情報

リヤド万博（Expo 2030 Riyadh）は、2023年11月28日のBIE（博覧会国際事務局）総会で開催地が決まった万博です。韓国・釜山、イタリア・ローマとの争いになり、1回目の投票でリヤドが119票を集めて選ばれました。

ジェトロのレポートによると、サウジアラビア政府が提示した総予算は約78億ドルで、会場を100％クリーンエネルギーで運営することなどを公約に掲げていました。あわせて、パビリオン建設や技術支援、旅費などの名目で100カ国以上の途上国に総額3億4,300万ドルの支援パッケージを明記しています。

数字で見るリヤド万博

「次の万博」の整理のしかた

「大阪・関西万博の次の万博」という言い方は、実は2通りの意味で使われます。5年に1度の大規模な登録博としての次がリヤド万博で、そのあいだにはBIEが認定する認定博が複数はさまります。2027年のベオグラード国際専門博（登録博ではなく専門博）や、横浜で開かれるGREEN×EXPO 2027（2027年国際園芸博覧会）がそれにあたります。

系譜として並べるときは登録博どうしで並べ、認定博は別の区分として書き分けると混乱しません。

SECTION 02テーマ「あすを見通す力」とサブテーマ

メインテーマは「Foresight for Tomorrow」。経済産業省の発表や報道では「あすを見通す力」と訳されています。

サブテーマの示し方は、資料によって2つの形があります。公式サイトでは会場のテーマ地区が変革的技術・持続可能な解決策・豊かな人々の3つで案内されています。いっぽう2026年6月のBIE総会では、アル・マリCEOがテーマを技術／地球環境／人間／文化／国際協働の5つで展開すると説明し、ジェトロのレポートも同じ5つを挙げています。

3つは会場を歩くときの地区分け、5つはプログラムの組み立て方、という位置づけと読めます。どちらが置き換わったのかは公表されていないので、今後の発表を待ちたいところです。

SECTION 03会場はリヤド北部、広さは大阪の約4倍

会場はリヤド市の北部にあり、将来整備が予定されるキング・サルマン国際空港に近いエリアです。周辺にはプリンセス・ヌーラ・ビント・アブドゥルラフマン大学や、公共投資基金（PIF）傘下の不動産開発会社ロシン（ROSHN）が手がける複合開発「ロシン・フロント」が集まっていて、万博会場は北部の都市拡張とセットで計画されています。

面積は約600万㎡。ジェトロによると大阪・関西万博の約155万㎡のおよそ4倍にあたります。敷地内には約225棟のパビリオンが建ち、自前パビリオン用の区画が最大81、貸し出しパビリオンが44棟、パートナー参加枠が約100という内訳が示されています。植樹は6万1,000本以上、目印になる大型建築（シグネチャー・ビルディング）は6棟の計画です。

アクセス面では、会場に専用のメトロ駅が設けられ、キング・ハーリド国際空港や市内の主要地点から直接入れるようにする計画がERCから示されています。キング・サルマン通りの拡幅も進んでいます。

暑さと向き合う会場デザイン

公式サイトが会場デザインとして挙げているのは次の3点です。砂漠気候の街で半年間の万博を開くための工夫が、そのまま設計の軸になっています。

設計・施工を担う顔ぶれ

コンセプトのマスタープランは、ドイツとオーストラリアを拠点とする建築デザイン事務所LAVAが担当しました。その後の詳細なマスタープランは英国のビューローハッポルドがリードデザインコンサルタントとしてまとめ、会場インフラ全体の進捗管理と建設統括は米国のベクテルがPMC（プロジェクト・マネジメント・コンサルタント）として担っています。米国のジェイコブスも初期段階から関わっています。

プロジェクト全体を統括するのは、PIFが設立したリヤド万博公社（Expo 2030 Riyadh Company＝ERC）です。会場の建設・運営から閉幕後の跡地開発までを一体で管理する組織で、基幹インフラの工事はネスマ＆パートナーズやアル・ヤママなど地元の大手が受注しています。

SECTION 04準備はどこまで進んだか

開催地が決まってからの動きを時系列で並べると、いまどの段階にいるのかが見えてきます。

• 2023.11.28BIE第173回総会でリヤドが開催地に決定（119票）
• 2025.6.17BIE第176回総会が登録申請書類を承認し、リヤド万博が正式に登録博として登録。外交ルートでの参加招請が可能に
• 2025.12.16日本政府が公式参加を閣議了解
• 2026.6.16BIE第178回総会でSEE協定（参加国の権利や待遇を定める法的枠組み）の条文を承認。この時点で135カ国が参加を確認
• 2026.8.25ムハンマド・ビン・サルマン皇太子のフランス訪問にあわせ、パリでサウジアラビアとBIEがSEE協定に署名
• 2026.9バーレーン（9月3日）、オマーン（9月6日）が参加契約に署名
• 2026.11.3-4リヤドで第1回国際参加者会議（IPM）を開催予定

工事の進み具合も数字で公表されています。ジェトロが2026年6月下旬時点でまとめたところでは、土工700万立方メートル、整地290万平方メートルが完了し、現場では600台以上の重機が動いています。2026年8月の報道では、掘削と埋め戻しが約800万立方メートル、全長7.5キロの基幹ユーティリティー回廊のうち2キロが完成し、無災害の作業時間が210万時間に達したと伝えられました。工事にあわせて樹木719本の移植も行われています。

SECTION 05参加国と、参加契約を結んだ国

万博の参加国は、ひとつの発表でまとめて決まるわけではありません。国が参加の意思を示し、主催者がそれを参加確認として数え、最後に参加契約（Participation Contract）を結んでパビリオンの位置や規模が固まる、という順に進みます。リヤド万博はちょうど、2番目から3番目へ移りはじめたところです。

参加国の数はどこまで増えたか

参加契約を結んだ国の一覧

2026年8月25日にサウジアラビアとBIEがSEE協定に署名し、各国が参加契約を結べる状態になりました。2026年9月21日の時点で発表が確認できているのは、次の3か国です。

1番目に署名したフランスは、パビリオンの中身まで先に公表しています。場所は「Planet（地球環境）」地区で、テーマは「Under One Sky」。空・大地・火・水の4つの要素で構成し、環境保全やエコロジカル・トランジションに関わる技術を見せる内容だと説明されています。地区名がサブテーマの名前と一致している点は、SECTION 02で触れた5つの軸とつながる部分です。

参加契約はここから各国で順に結ばれていき、2026年11月3・4日の第1回国際参加者会議（IPM）が次の節目になります。大阪・関西万博でも、参加契約の締結と参加者会議を重ねながら出展の中身が固まっていきました。

SECTION 06日本の参加と、大阪からの引き継ぎ

日本政府は2025年12月16日の閣議でリヤド万博への公式参加を了解しました。幹事省は経済産業省、副幹事省は農林水産省と国土交通省、参加機関は日本貿易振興機構（JETRO）という体制です。

経済産業省は参加の意義として、国際社会における日本理解を深める機会であること、大阪・関西万博の成果を継承する責務を果たすことを挙げています。ジェトロも、日サウジ・ビジョン2030の枠組みのもとで、日本企業が強みを持つスマートインフラ技術や都市設計の知見がリヤドのまちづくりに生かされることへの期待を示しています。

大阪・関西万博の会期中には、閉会式の前にリヤドへのバトンを渡すステージが行われ、BIE旗の引き渡しも大阪の会場で実施されました。日本館のコンセプトや出展企業など具体的な中身はまだ発表されていないので、続報が出しだいこの記事にも追記していきます。

SECTION 07閉幕後は「グローバル・ビレッジ」へ

リヤド万博は、閉幕後の使い道を最初から前提にして設計されています。跡地は「グローバル・ビレッジ」と呼ばれる複合都市へ転換される計画で、商業・文化・小売・飲食・教育・住宅・ビジネスの機能を組み合わせた街になるとERCは説明しています。アル・マリCEOは2026年5月の取材で、建造物の95％以上を万博後に再利用する方針を語りました。

道路、電力、上下水道、通信といった基幹インフラは閉幕後もリヤド北部の都市拡張を支えるものとしてそのまま使われ、広い公園や歩行者空間は市民の公共空間として残ります。会期中の6か月だけでなく、その後の数十年をどう使うかから逆算して計画されている点は、跡地利用が議論になった万博を見てきた身としては気になるところです。

経済面では、GDPへの670億ドルの貢献、直接・間接あわせて17万1,000人の雇用創出、5万2,000人のボランティア育成という見通しがERCから示されています。

SUMMARYまとめ

• リヤド万博の会期は2030年10月1日〜2031年3月31日の181日間。大阪・関西万博の次の登録博にあたります
• テーマは「Foresight for Tomorrow（あすを見通す力）」。サブテーマは公式サイトの3区分と、BIE総会で示された5つの軸の2通りの示し方があります
• 会場はリヤド北部の約600万㎡で、大阪・関西万博の約4倍。パビリオンは225〜230棟規模、植樹は6万1,000本以上
• 2026年6月時点で135カ国が参加を確認。8月のSEE協定署名を受けて、フランス・バーレーン・オマーンが参加契約を結びました
• 日本は2025年12月16日に公式参加を閣議了解（幹事省＝経済産業省、参加機関＝JETRO）
• 閉幕後の跡地は「グローバル・ビレッジ」へ。建造物の95％以上を再利用する方針です